通販化粧品会社を成長させる顧客調査とは? お客さまの本音が生む新たな挑戦

通販化粧品会社の成長につながる顧客調査と社内改善

通販化粧品会社にとって、売上拡大や新たな施策へのチャレンジは欠かせない課題です。しかし、何から手を付ければよいのか悩む企業も少なくありません。そんなときこそ注目したいのが、お客さまの本音を知る「顧客調査」です。顧客インサイトを深く理解することで、販促施策だけでなく、社員の意識や社内の仕組みまで変わることがあります。本稿は、『日本流通産業新聞』2026年11月12日号に掲載された「強い通販化粧品会社になるために 基礎講座Q&A vol.130」です。

日本流通産業新聞
通販・ネットビジネス・健康食品・美容業界などの最新動向を専門的に取り上げる業界紙です。実務に直結する情報を多角的に発信し、多くのビジネス関係者に支持されています。

忙しい人向け|対談で学ぶ〝お客さまの本音が、会社を変えるきっかけに〟

忙しくてなかなか文章を読む時間がない方向け、スキマ時間に聞くだけで学べる音声版をご用意しました。

新しいことを始めるより、今ある「当たり前」を見直そう!

通販化粧品会社
担当者様

何を優先すべきかわからない…
社長から「もっとチャレンジして」と言われるが、正直なところ何から手を付けたらいいか分からない。やるべきことはたくさんあるが、優先順位をつけるとつい目先の対応になりがちで、「新しいチャレンジ」ができているとは言えない。

「チャレンジする」ことは大切ですが、いまの環境下では、慎重になるのもよく分かります。新規案件に注力しても、成果が読みにくい状況だからです。販売のレスポンスや売り上げのみを追求しても、一時的な成果にとどまることが多く、本格的な投資に対する回収のバランスが取れません。

私が一つだけお薦めするとしたら、お客さまのインサイトを徹底調査することです。売り上げを伸ばしたいのはどこも同じですが、その前にお客さまの心をつかむことが重要だと考えます。

顧客調査で見えたお客さまの本音が、販促改善のヒントに

顧客調査で見えたお客さまの本音を販促改善に生かす

当社のお客さま調査では、LTVを基本としたお客さま区分に沿って、グループインタビュー調査、顧客アンケート調査(Web)、デプスインタビューの三つの方法を実施しています。集団でのヒアリング、個別インタビュー、Webアンケートの回答は、微妙な差があるため、これら3方向からの調査で全体像をつかむことが必要だと考えています。

調査では徹底してお客さまの「インサイト」を明確にする目的で、本音の気持ちを引き出せるような工夫をしています。

ある企業で、ローションと美容液のセットを1本ずつ販売するキャンペーンの時のことです。ヒアリング調査を行う中で、お客さまから「商品によって使う量が違うので、2本+1本や、同じ商品の2本セットも欲しい」というご要望をいただきました。その声に応えて販売方法を見直したところ、人気の定番キャンペーンになったのです。

このようにお客さまの使用場面を想定した販売施策は、きめ細かいヒアリングがあってこそ捉えられるものです。そのため調査では徹底して丁寧に本音を引き出すヒアリングが欠かせないのです。 このように当社のお客さま調査で改善結果がすぐに表れるのは「販売促進」の領域です。何しろお客さまの本音を伺い、そのニーズに合わせて、販売方法や訴求内容を修正するので、数値的な成果につながることがあります。

しかし、私が本当にお客さま調査で効果が大きいと感じるのは、「社内でお客さまの立場になって考える習慣」が生まれることです。

当社のお客さま調査では、お客さまの要望やインサイトに関する結果を報告するだけではなく、お声から導き出される「社内の改善案」も提示しています。お客さまのちょっとした不満やクレームには、企業側が気づいていない組織の課題が隠れていることもあります。

【関連コラム】顧客の本音を引き出すには、調査方法だけでなく「誰に、どのように聞くか」も重要です。その「お客様の声」は本音ですか? 化粧品メーカーに必要な顧客調査

お客さまの声を社内で共有し、組織全体の改善活動へ

お客さまの声を社内共有し組織改善につなげる

ある得意先では、当社の報告レポートを受けて、全社員に「自分がお客さまの立場で商品を購入したら、どこにストレスを感じるか?」というアンケートを実施しました。すると、多くの意見が集まりました。

その一つ一つを確認し、1件ずつ「解決策を考え実行する担当社員」を決めて課題解決に取り組んだそうです。進捗報告も定期的に行い社内共有したため、徐々に「お客さまから見た買い物ストレス」の項目は減少していったといいます。

つまり関係するスタッフがテクニックだけではなく、お客さまの気持ちから自社の仕組みを見直し、不便や不満に自ら気づけるようになった成果だと感じます。

必ずしもお客さまのすべての要望に応えられるわけではありません。しかしその声の背景にある気持ちを理解しようとする姿勢こそが、お客さまとの信頼関係を深める第一歩なのではないでしょうか。

新しいチャレンジとは、必ずしも新商品や新事業を生み出すことだけではありません。お客さまの本音を知り、これまで当たり前と思っていた自社の業務内容を見直すことも、大切なチャレンジです。

そして社員一人一人がお客さまの立場で考え、行動できるようになること。それこそが、お客さま調査によって企業が得られる、何よりも大きな財産だと思います。

顧客調査を「聞いて終わり」にせず、販促成果につなげるためのポイントをまとめた資料を
ご用意しています。調査結果を商品・販促・CRM施策に生かしたい方は、

ぜひご活用ください。

株式会社フォー・レディー 代表
鯉渕登志子

お客さまの本音を知れば、会社の「次の一手」が見えてくる。
フォー・レディーでは、グループインタビュー、Webアンケート、デプスインタビューを組み合わせた顧客調査で、お客さまの隠れたニーズを深掘り。調査結果を具体的な販促改善やCRM施策につなげます。

深堀り!Q&A

顧客調査は、売上アップ以外にどのような効果がありますか?

お客さまの立場で考える社内風土を育てる効果が期待できます。
顧客調査を通じて、お客さまが感じている不便や不満を知ることで、これまで当たり前だと思っていた業務や仕組みを見直すきっかけが生まれます。調査結果を社内で共有し、改善活動につなげることで、社員一人ひとりが顧客目線で考える組織づくりにも役立ちます。

顧客調査の結果を、実際の業務改善につなげるにはどうすればよいですか?

調査結果を共有するだけでなく、具体的な改善策と実行体制を決めることが重要です。お客さまの声から課題を整理し、改善の優先順位や担当者を明確にすることで、実際の行動につながります。さらに、改善状況を定期的に社内で共有すれば、一時的な取り組みに終わらせず、継続的な改善活動として定着させることができます。

AUTHOR
日本大学芸術学部卒業後、アパレル業界団体にてファッション経営情報誌の編集に携わり、カネボウファッション研究所を経て、1982年に株式会社フォー・レディーを設立。化粧品・ファッション通販企業の支援と、生活者視点のマーケティング発信に取り組んでいます。

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